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NHK、視聴者への不適切対応で担当者契約解除(読売新聞)

 NHKは25日、視聴者コールセンターに勤務していた70歳代の男性担当者が、視聴者からの問い合わせに対し、「(東京地検からの)リークはあり得る」と回答したため、22日付で契約を打ち切ったと発表した。

 NHK広報部は「思い込みによる自らの考えを独断で回答した不適切な対応」と、その理由を説明している。

 問い合わせは、今月16日夜に教育テレビで放送された、小沢一郎・民主党幹事長の政治資金をめぐる手話ニュースに関してのもの。視聴者との応答記録から不適切発言が発覚した。

 担当者は報道経験のない元NHK職員。1986年から、コールセンター業務を受託する「財団法人NHKサービスセンター」に1年ごとの契約で雇用されていた。

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超高層マンション 地震対策案を作成 住民と東京都中央区(毎日新聞)

 増え続ける超高層マンションの地震対策が新たな課題として浮上している中、東京都中央区の「リガーレ日本橋人形町」(39階建て、335戸)の住民が区と協力し、地震発生時の対応マニュアルを作成した。行政の応援を待たず、住民同士の連携で避難行動や救助・救護活動を進める内容で、モデルケースとして注目されている。

 不動産情報サービス会社「東京カンテイ」(東京都品川区)によると、高さ60メートル(20階建て)以上の超高層マンションは99年から増え始め、09年までに全国で約800棟が完成した。東京都中央区でもマンションに住む人の割合が8割を超え、超高層マンションも42棟ある。区は06年度からマンションの管理組合にマニュアル作りを呼び掛け、既に3棟が作成した。

 「リガーレ」のマニュアルはA4判55ページ。住民11人で作る防災対策委員会が中心となり1年半かけて作成した。震度5強以上の地震が発生して電気、水道、ガスがストップ、エレベーターも使えなくなったとの想定で、3日間の取るべき行動を詳細に示している。

 まず12階以下の住民が1階の防災センターに集まり、対策本部を設置。13階以上は5階ごとに5ブロックに分け、住民の安否情報を各ブロックの拠点階に集約、非常用電話で対策本部に伝える。対策本部は状況を整理し、3階の集会室への避難を順次指示する。

 2~3日目は、倉庫に備蓄した水や食料、救援物資などをブロックごとに配布する。時間帯などによって在宅者が変わるため、住民の役割分担は集まった人の中で決める。

 管理組合の鈴木健一理事長(49)は「首都直下地震が近い将来起こるとされる中、マンションの構造や環境に応じたマニュアルが必要だと考えた」と説明する。

 高橋和義・区防災課長は「大地震が起きると公的機関も被災し、交通途絶の恐れもあるため、3日間程度は救助に向かえない可能性がある。まずは住民に自力で対応してもらうことが、減災につながる」と訴えている。【福永方人】

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<志位委員長>「天の声より民の声聞け」と民主党批判(毎日新聞)

 共産党の志位和夫委員長は21日の記者会見で、小沢一郎民主党幹事長の資金管理団体を巡る事件について「民主党は自浄能力を発揮しないで、検察やメディアに事実上の圧力を加えている。天の声(小沢氏)より民の声を聞けと強く言いたい」と批判した。また、小沢氏の国会への参考人招致を改めて求めた。【中田卓二】

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 昨年秋にあった食の祭典B-1グランプリで最高賞に輝いた秋田県横手市のご当地グルメ「横手やきそば」を正しい形で守ろうと、地元店でつくる団体が同市で24、25の両日、第1回“道場”を開いた。

 「店のメニューに」と、全国から集まった飲食店経営者ら15人が参加し、横手流の特徴や市の歴史・文化を受講。試験の結果、全員が実技・筆記とも優秀な成績で“麺(めん)(免)許状”を手にした。

 まがいものや便乗商品が出回り苦情が寄せられる中、事務局の市は正統派の普及を目指し、「麺許皆伝」の鉄板名人を各地に送り出す考え。腕自慢の弟子たちから「出藍(しゅつらん)の誉れ」が現れるか。【佐藤正伸】

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爆破予告、容疑で中学生逮捕=入間市の小、中全校が休校-埼玉(時事通信)

 埼玉県入間市にメールで学校を爆破すると予告したとして、埼玉県警少年捜査課などは24日、威力業務妨害の疑いで、同市に住む中学3年生の男子生徒(15)を逮捕した。同課によると、容疑を認めている。
 逮捕容疑によると、男子生徒は21日午後5時35分ごろ、自宅のパソコンを使って、入間市のホームページから「いるましの学校に爆弾を仕掛けた」などとメールを送信。翌22日に同市内の全小、中学校27校を臨時休校させるなどし、学校の業務を妨害した疑い。 

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<喫煙>20代の7割すでに「ニコチン依存」 製薬会社調査(毎日新聞)

 20歳代の喫煙者の約7割がすでに「ニコチン依存」の状態にあることが、製薬会社ファイザー(東京都)が実施した1000人規模の調査で分かった。回答者の半数近くが高校卒業までにたばこを吸い始めており、20歳代でも喫煙年数が短いとはいえない状況も浮かんだ。

 調査は昨年秋、インターネット上で実施。喫煙している20歳代の男女各500人が回答した。ニコチンへの精神的な依存度を診断するTDSテストを全員に受けてもらったところ、10項目のうち5項目以上が該当する「ニコチン依存症」の割合は70%だった。

 吸い始めた時期は「大学生」が44%で最多だったが、高校生26%、中学生16%など計46%が高校卒業までに吸い始めていた。

 83%が、学校の授業でたばこの害について学んだことがあり、74%が有害性を「認識していた」と回答した。

 吸い始めたことを「後悔したことがある」は52%。ニコチン依存症のグループに限ると64%に上り、同グループの67%は「すぐには禁煙できない」と答えた。

 厚生労働省の調査によると、日本人の喫煙率は徐々に低下しているが、20~30歳代は横ばい。調査結果について、禁煙推進学術ネットワーク委員長の藤原久義・兵庫県立尼崎病院長は「若いから喫煙年数が短いとは限らない。ニコチン依存症になると、自らの意志だけで禁煙するのは難しく、長期的な喫煙の被害を若い世代にしっかり理解させる必要がある」と指摘する。【元村有希子】

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昨年の健康食品・サプリメント市場、4年ぶりに増加の見込み(医療介護CBニュース)

 健康食品とサプリメント(機能志向食品)の昨年の市場規模は6162億円(前年比1.3%増)で4年ぶりに増加する見込みであることが、民間調査会社の富士経済(本社=東京都中央区)の調査で分かった。健康食品市場は前年より0.1%減少したものの、6.4%増のサプリメント市場が全体を押し上げた。同社では「サプリメントの成長により、市場はさらに拡大すると予測される」としている。

 同社は昨年10、11月、関連企業からヒアリングなどを行い、「肝機能改善」や「整腸効果」「生活習慣病予防」など16効能分野の食品について調査した。

 昨年の機能志向食品の市場見込みは全体で6162億円(健康食品4809億円、サプリメント1353億円)で、ドリンク類などを含む健康美容食品全体の34.3%を占めた。16効能のうち10分野の販売実績が増加し、市場規模が最大の滋養強壮分野が846億円となるほか、通販のにんにく商品が183億円で3年ぶりに増加する見通しだ。また、これまで低迷の大きな原因だった「ダイエット」「免疫賦活作用」の2分野の減少も、小幅にとどまる見込み。
 注目される効能分野は、「肝機能改善」348億円(前年比6.3%増)、「生活習慣病予防」686億円(同3.6%増)など。肝機能改善市場では、サントリーグループの「セサミンEプラス」がけん引し、今年はさらに市場の拡大が予測されるという。生活習慣病予防市場は、一昨年の特定健診(メタボ健診)の義務化後も低迷していたが、4年ぶりに拡大する見通しだ。


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【ハイチ大地震】「死は至るところにある」米メディア、続々現地に(産経新聞)

 【ニューヨーク=松尾理也】大地震に見舞われた中米ハイチは、目を覆うばかりの惨状と混乱の最中にある。地震発生から一夜明けた13日、首都ポルトープランスに続々と入った米メディアの報道をもとに、現地の状況を伝える。

 すべての商業便の運行がストップしているポルトープランス国際空港。群衆に交じって、白いシャツを着たプレバル大統領がいた。CNNテレビのインタビューに答えた大統領は「大統領府は倒壊した。ここ(空港)なら仕事ができるかと思ってきたが、ここも安全ではない。だから、今から帰る」という。

 「どこへ?」

 「自宅も壊れた。行くところはない」

 「大統領が今夜、寝る場所もないとは!」

 「寝る場所は問題ではない。人々をどう救い出すか、それが問題だ」

 奇妙な笑みさえ浮かべ、大統領は淡々と答えた。

 CNNは、夜になっても余震による家屋の倒壊を恐れ屋内に戻ろうとしない状況を伝えた。ざわめきの中に、銃声が混じる。治安の乱れも大きな不安材料だ。

 CBSテレビのキャスター、ケイティ・クーリックさんも現地入りした。訪れたのは首都のシティバンク支店。「3階建てのビルがパンケーキのようにつぶれています。3人が死に、5人が生き埋めになっています。しかし、あまりに被害が広範囲すぎて、救助が来る見込みはありません」

 ニューヨーク・タイムズ紙の記者は国際医療援助団体「国境なき医師団」の事務所を訪れた。1人の男性が、嘆願していた。

 「ただ、妻の遺体を渡してほしいだけなんです」

 だが、訴えを気にとめるスタッフはいない。医師たちは一心不乱に次々に運び込まれてくる患者の手当てにあたっている。事務所の入り口では警備員が、群衆の乱入を防ぐので精いっぱいだ。

 フランス人ボランティアが、いらいらした様子で「どうしようもないんです。あなたと話す時間もありません」と男性に告げた。男性は「忙しいのはわかる。でも、ここには死体でいっぱいになった部屋があるのに、私は入れてもらえない」とうなだれた。

 ウォールストリート・ジャーナル紙の記者は、倒壊を免れた自宅の前でぼんやりと座っている女性に声をかけた。女性はがれきとなった隣家を指さし、少なくとも4人の子供が埋まっていると告げた。「子供たちは水をほしがり、助けてくれと頼んだ。でも、なんの道具もないから無理。救助チームはどこにいるの?」

 米国から農業指導のためハイチ入りしているジョン・バーンズさんは市内を4輪駆動車で回りながら、同紙記者に「まるでホラー・ショーだ。いたるところに死体が転がっていて、いくつかは覆いも掛けられていない」と話した。

 AP通信は「小さな子供の遺体が学校わきに積み上げられ、道端に放置された女性の遺体にハエがたかっている。大統領府をはじめ建物は軒並み倒壊して、死は至るところにある」と伝えた。

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<災害復興学会>防災研究者らが避難生活ガイド(毎日新聞)

 防災関係の研究者らでつくる「日本災害復興学会」(事務局・兵庫県西宮市)が、大規模災害時の行政の支援や、避難所での過ごし方などをガイドブック式にまとめた冊子「被災したときに・生活再建の手引き」を作り、新たな災害に備えて各地に保管している。学会の取り組みとしては異例だが、「研究だけでなく具体的な被災地支援を考えることも活動の柱」としている。

 A5判14ページ。行政からの支援金受給の根拠となる「り災証明書」の説明や、「(配管破損の可能性があるため)トイレは1階だけを使おう」といった避難所暮らしに困らないアドバイスなどを記載している。

 一昨年6月の岩手・宮城内陸地震で、学会の木村拓郎理事(60)らが被災地を視察。行政担当者や被災者がり災証明書すら知らず、事務処理に手間取る現状を目の当たりにしたのが作製のきっかけ。

 宮城県栗原市の被災者や04年に新潟県中越地震を経験した同県長岡市危機管理防災本部などのアドバイスを得て原稿を作り、日本財団の助成で昨年6月、5000部を刷った。その直後、水害に見舞われた兵庫県佐用町や山口県防府市に計3000部を送り、被災者に配布した。【津久井達】

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 みんなの党の渡辺喜美代表は15日夜、民主党の小沢一郎幹事長の元秘書で衆院議員の石川知裕容疑者が政治資金規正法違反容疑で逮捕されたことについて、国会内で記者団に対し「自浄能力は小沢幹事長本人にも問われる。出処進退は自身が判断される問題だ」と述べた。

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<受験の危機管理>第3回 解答用紙に名前を書き忘れたら 科目のマークは忘れずに(毎日新聞)

 名前を書き忘れた! 受験番号は書いたっけ? 試験が終わった後、ふと不安になることはありませんか。大学入試センター試験が終わった後、一番多い問い合わせは、氏名、受験番号の書き忘れだそうです。

Q:名前や受験番号を書き忘れたら。

A:100%とは言えませんが、ほとんど救済できます。ただし、書くことがルールですから、きちんと書いてください。問い合わせてきた受験生には(1)自分の所定の試験会場で受けたか(2)自分の試験番号のところで受けたか--の2点を聞きます。正しく受験していれば、採点されないことはない。答案は番号順に回収しますし、会場には出欠表もありますから、大丈夫だと思いますよ。

Q:答案を探せるのですか。

A:探せません。答案そのものをセンターの担当者が見ているわけではありませんから。「見てください」と言われますが、採点処理を止めないと見られない。影響が大きいので止められません。受験生を安心させることが大事ですから「あなたの言ったとおりなら、心配しなくていいですよ」と伝えます。すると、受験生は「じゃあ、大丈夫ですね?」と必ず聞くんですが、確約はできません。

Q:受験する科目をマークし忘れたら。

A:0点として扱われ、失格にはなりません。試験を受けたことにはなりますから、その科目の受験が出願資格になっている大学にも、出願はできます。門前払いにはなりません。

Q:受験番号や名前は試験中に書く?

A:試験時間が始まる前に書きます。科目は、マークし忘れるといけないので、試験が終わった後に確認して、訂正が必要な受験生に手を上げてもらう。監督者が立ち会って、訂正できます。遠慮がちに低く手を上げる受験生が多いのですが、見落とされてしまう。恥ずかしがらずに、高く手をあげてください。

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社債購入、要注意 「元本保証」「途上国支援」 業者雲隠れ 持ち逃げ被害も(産経新聞)

 「途上国の発展に貢献できる」などと、業者から転換社債の購入を持ち掛けられた人がトラブルに巻き込まれるケースが増えている。証券会社を介さず、出資法に抵触する「元本保証」をうたう手口が主流で、社債購入後に連絡が取れなくなる事例もある。国民生活センターは「活動実態がわからない業者からの社債購入は慎重に」と呼びかけている。(内藤慎二)

 「途上国で鉱物の採掘をしている。収益で現地に学校や病院を建設している」

 京都府在住の80代の主婦は一昨年12月、自宅を訪れた業者から説明を受け、転換社債の購入を勧められた。理念に賛同して4口分の代金200万円を支払った2カ月後、「契約のキャンセルがあって困っている。助けてください。上司にしかられる」と泣きつかれ、1口分(50万円)を追加購入したという。

 買い上げた転換社債の利率は12%と、金融機関が販売する公社債の平均利率に比べても著しく高かった。不審に思った知人の指摘で業者側に解約を申し出たが、「応じられない」の一点張り。利払いは今も確認されているが、主婦は「不安なのでお金を返してほしい」と後悔しているという。

 センターの調べでは、同様の手法で社債の購入を持ち掛けられた人からの相談件数は昨年10月末時点で279件に達し、一昨年同時期の48件を大きく上回っている。

 発行業者が証券会社を介さずに勧誘し、セールストークの中で「途上国支援」や、出資法で禁じられている「元本保証」を強調するのが特徴。証券会社が介在しないと転売が難しくなり、発行業者が中途解約を認めない限り、満期まで換金できる手段がほぼなくなるという。

 相談内容の分析を進めるセンターは、活動内容を偽るなどあらゆる手段を駆使し、資金集めだけに奔走する業者も少なくないとみている。「途上国支援」は活動実態が確認できないうえ、最初に利回り分を支払って購入者を安心させることで、センターなどへの相談を遅らせる狙いもあるとみられる。

 業者側と連絡が取れなくなるケースもある。実際、約200万円で社債を購入した都内在住の70代の女性からは、途中で業者とコンタクトできなくなり、購入代金だけ持ち逃げされたという被害相談も寄せられているという。

 センターの担当者は「相談者は60歳以上の方が多い。業者に少しでも不審さを感じたら、一人で判断せず、われわれや家族に相談してほしい。好条件に惑わされて契約をしないことが大切だ」と話している。

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【科学】「クラゲ星雲」火の玉だった X線天文衛星で観測(産経新聞)

 ふたご座のクラゲ星雲が、4000年前の超新星爆発の直後には1億度を超す超高温の火の玉だった証拠を、理化学研究所と京都大学、首都大学東京の研究グループがとらえた。X線天文衛星「すざく」による観測成果で、クラゲ星雲は爆発直後に急激に熱くなる新しいタイプの超新星の残骸(ざんがい)であることが分かった。

 太陽の10倍以上の重い星は、生涯の終わりに大爆発を起こし、新しい星が生まれたように明るく輝くことから超新星爆発と呼ばれる。クラゲ星雲は超新星の残骸で、現在は約700万度の高温ガスで覆われている。研究グループは「すざく」によるX線観測のデータを解析し、ケイ素や硫黄の原子核から電子が完全に離れた「完全電離イオン」が大量に含まれていることを突き止めた。

 ケイ素や硫黄が完全電離するには、700万度の数倍以上の高い温度が必要で、クラゲ星雲が過去に超高温の火の玉だった証拠となる。これまでに観測された超新星残骸はすべて、爆発後に「ゆっくり熱くなる」タイプで、このような完全電離は起こらない。クラゲ星雲の場合は、終末期にできた厚い雲が爆風によって一気に加熱され、数年後には1億度を超える火の玉になったと考えられる。

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